理念：助けを求める人を決して見捨てない
目標：「誰一人取り残さない医療」を実現する
組織概要
現在の医療・社会体制では、稀な症例の患者情報集積は困難であるため、患者への十分な対応が取れていません。全国の助けを求めている患者と医療がつながり、価値ある情報の交換や連携体制を築く必要があります。そこで、医薬品やワクチンの副作用、指定難病や希少疾患の患者向けDXプラットフォームの構築と運用から、患者間の情報交換、医師との連携、創薬研究支援を目指します。また、取得したビッグデータの解析およびニーズに応じた情報を提供する事で、患者のQOLを向上し「誰一人取り残さない医療」を実現することを目標に掲げ、一二三 晴也（大阪大学大学院薬学研究科）により2024年設立。 大阪大学共創機構i-Squad2024採択プロジェクトとして、大阪大学発ベンチャー創業に向けて活動しています。2025年7月には、野依修（獣医学博士・薬剤師）が副代表および研究アドバイザーとして就任し、科学的基盤のさらなる強化と事業の社会実装を推進します。
協力組織
社会課題・ニーズ
事業概要
代表メッセージ
SHGs代表 一二三 晴也
大阪大学大学院薬学研究科 博士後期課程1年
医薬品副作用は年々深刻化しています。2018年から6,000人以上の副作用が疑われる死亡が報告され続け、その 70~90%以上が「情報不足」による評価不能とされています。故に十分な保証や支援が受けられない場合がほとんどです。また、指定難病や希少疾患の患者様についても、患者間や医療・社会における「情報不足」により、診断までに長期間を要す場合があります。これらの疾患は有効な治療法が存在せず、通院が長期化するため、民間保険への加入も難しくなります。診断後は支援を受ける事ができますが、高額な医療費の自己負担に苦しむ傾向があります。このように、現状の医療・社会体制から取り残された人々が助けを求めて、多くの患者団体が社会に向けて声を上げています。しかしながら、迅速な診断や創薬研究の足枷となる「情報不足」は解消されていません。また、患者やその家族は、同じ境遇にある仲間との交流や正しい医療情報を強く求めています。つまり、全国の患者様の貴重な体験やデータを共有する場を生み出す事で、患者様のQOL向上と新しい治療法の開発に貢献すると確信しています。
私は学生の身ではありますが、一刻でも早く助けを求めている患者様を救うために本事業を立ち上げました。大阪大学の教授をはじめとした多くの方々からのお力添えのもと、全身全霊で「誰一人取り残さない医療」の実現を目指します。本事業の推進には、全国の患者様からの協力が必要です。今、未来の医療のために、本事業へのご協力を何卒よろしくお願い致します。
副代表・研究アドバイザー
副代表 野依修
博士(獣医学)、薬剤師
医薬品やワクチン副作用の現状と課題
出典:厚生労働省公開情報より集計・作成
現在の創薬技術では、厳しい治験を通過した医薬品だとしても副作用を完全に防ぐことは難しいとされています。そのため医薬品副作用が疑われる重篤な症状の発症や、死亡した際には、医薬品副作用被害救済制度に申請することが推奨されています。厚生労働省の公開情報を集計したところ、副作用が疑われる死亡公表数は2014年頃から増加し、年間6000件以上もの被害報告ありました。注目するべきは、被害報告の約70～90％が情報不足により、因果関係の評価は不能として処理されている事実です。つまり、医薬品副作用被害者救済制度に申請したとしても、泣き寝入りを余儀なくされている副作用患者が多くいると言えます。この状況では、副作用被害を防ぐためのアクションは為されていないため、同様の被害が繰り返されることが予測されます。
一般的に副作用は「個人差」が原因とされます。この「個人差」を調べるために必要な情報の一つが「遺伝子情報」です。実際に、医薬品の有効性や副作用と遺伝子情報の関連は報告されています。つまり、医薬品副作用患者の遺伝子情報を集積する必要があります。しかし、ワクチンのように免疫反応に由来する副作用は特に個人差が大きく、全身の臓器にわたる様々な症例が報告されています。このようなケースでは特定の症例と遺伝子情報を紐づけることが重要となります。
ワクチン副作用患者のケース（例：コロナワクチン）
心筋炎・心膜炎と診断されたコロナワクチン副作用被害者数
(2024年8月5日現在 合計504人)
出典:厚生労働省公開情報より集計・作成
予防接種健康被害救済制度において、コロナワクチンについては1万件以上の副作用症例の申請が行われ、既に6,000件以上が副作用と認められています。副作用の中でも、心筋炎・心膜炎では30代以下の男性が70％以上を占めています。この集計結果から、若い男性には、コロナワクチン接種による心筋炎・心膜炎を引き起こす要因の遺伝子が共通して存在する可能性が高いことが示唆されます。
今後の事業展望
医薬品やワクチンの副作用患者に特化した遺伝子情報データベース構築
未来の医療のために、今、全国の副作用患者の協力が必要です。私達が全国の副作用患者に検体提供の協力を要請し、年齢・性別や診断書をもとにしたリストを作成します。このリストから遺伝子情報と症例を紐づけることができ、副作用の原因を探るための情報となります。
このようにして集積した遺伝子情報、つまり、副作用の原因に関わる情報には、研究する価値が生まれます。この事業から生まれる研究成果から「誰一人取り残さない医療」の実現を目指します。
現在の創薬研究
現在、新薬開発には10年以上の歳月と、300億から1200億円以上の膨大な開発費がかかるうえ、その成功率はわずか1/25000とされています。
新薬開発における最後の要である治験の通過率は10％以下であり、製薬会社にとって、治験失敗時の損失は計りしれません。
これだけ厳しい治験を通過したとしても、副作用のリスクをゼロにすることはできないと言われています。
SHGsが創る未来の創薬研究
そこで、新薬開発時に副作用被害者特化型データベースを利用することで、副作用リスクのないと考えられる治験対象者を事前にセレクトすることができます。
つまり、治験通過率を向上させることができ、莫大な研究開発費の損失を防ぐことができます。
また、SHGsがサポートする治験から生まれる新薬は、副作用リスクを現在よりも格段にゼロに近づけることができるはずです。
お問い合わせ
メールを送られる場合はside_effect@shgs.jpまでお送りください。メールフォームからは下記よりお願いいたします。